雑音の強さにおけるノイズ対策

電気用品安全法 PSEマーク 雑音の強さ ノイズ対策について

日本国内向けに電気・電子機器を販売する場合、電安法(PSEマーク)をとらなければなりません。

電安法では、安全要求のほか、雑音の強さに関する規定があります。

この雑音の強さで規定されているのは、主に「製品から出る電磁波を規制しているエミッション測定」です。

電安法評価を行っている登録検査機関は、第三者機関として国から認定を受けた機関であるため、試験のみを行い、合否判定を申請者に対し通知することしかできません。

このような理由から、申請者に対するコンサルティング行為は禁止されています。

このため、申請する製品が評価試験で不適合となった場合、不適合処置を行う期間が与えられますが、その期間を過ぎるとまた最初からやり直さなければなりません。

今回ご紹介する雑音の強さで不適合となった場合、設計変更や部品手配などを考えると非常に限られた時間しかありません。

雑音の強さに関する基準レベルをクリアするためには、実際に測定を行ってみて初めて結果がわかります。

今までの経験上ですが、ほとんどの製品で不適合となってしまう現状ですので、予め有効なノイズ対策を行っておくことが重要になります。

イーエムテクノロジーでは、このような不適合を回避するために、予め製品の実力試験としての事前評価や、雑音の強さ評価で不適合となった製品のノイズ対策検証サービスを行っております。

 

雑音の強さで要求されるエミッション測定とノイズ対策について

 

エミッション測定には次のような測定項目があります。

 ・雑音端子電圧測定:電源線から伝導される電気ノイズが限度値内におさまっているかどうかを測定します。

 ・雑音電力測定:電力妨害波測定とも言いますが、電源線を伝導し空間に放射されるノイズレベルを測定します。

 ・放射妨害波測定:製品から空間に放射される電磁波が限度値内におさまっているかどうかを測定します。

これらの測定は、該当する製品カテゴリーによって測定項目が異なっており、それに伴うノイズ対策内容も違ってきます。

 

事前の実力試験、ノイズ対策サービス

事前実力試験やノイズ対策といった検証作業は、当社の社内試験場で行っております。

業務の進め方は、お客様のご希望に沿うように、「立会い/依頼」という形を相談してから進めていきます。

立会い

お客様に当社までお越し頂き、当社EMCエンジニアと一緒に実力試験やノイズ対策を行っていきます。

ノイズ測定結果から、ノイズ成分を分析しノイズ源の追求や対策検証を行っていきます。

依頼

当社でノイズ測定を行い、ノイズ成分の分析・結果をお伝えします。

引き続きノイズ対策が必要であれば、お客様と相談の上、ノイズ対策の方針を決めて業務を進めていきます。

安心のアフターサポート

電安法に適合するまで、技術サポート致します。

 

当社では、日本国内向け製品を製造している多くのメーカー様や、海外製品を日本国内向けに販売しようとしている多くの商社様から、電安法コンサルティングサービスを受けて頂いております。

電安法評価にかかるお客様負担を極力軽減し、労力や取得までの時間など、コストメリットを考えたご提案ができると思いますので、是非お気軽にお問い合わせ下さい。

 

2018年11月21日